葬儀をする場所は様々です。
葬儀会社が運営する葬儀場、自宅、地域の会館、寺院、その他民営や公共の施設など葬儀を行う場所を家族で明確に決めておく必要があります。

次に自分たちが望む葬儀形式を事前に家族間で話し合っておくと、万が一の時に家族間でのすれ違いが少なく進めることが出来ます。
打ち合わせ時に「一般葬」「家族葬」「直葬」にするか家族間で意見が食い違うことは実は少なくありません。

葬儀費用というのは、「会葬者の人数」で大きく変動します。
正確な人数を算出する必要はありません。
自分たちがイメージ出来る範囲でどれくらいの規模の葬儀になるか確認をしてみましょう。

葬儀社は独自の会員制度をとっている会社が多いですが、自分たちの希望する葬儀にはデメリットが生じる会員制度を採用しているところも少なくありません。
自分たちが希望する葬儀にきちんと対応してくれる葬儀会社を探す必要があります。

時間に余裕があるならば、二社以上からはなしを聞いておきましょう。

原則、逝去後は個人名義の口座関係は凍結されてしまいます。
凍結を解除するには相続人全員の承認が必要だったりと、数カ月掛かることも珍しくありません。
自動引落などもありますので、事前にお金の移動や管理をしておく方も多くいらっしゃいます。

いざ葬儀の際に写真を探し始めても半数以上の方はすぐに決められません。
万が一の時に慌てないためにも事前に写真を選定する時間があれば探しておきましょう。
現在は着せ替えや背景などは調整できますので、お顔がはっきりとしたピントが良いものを用意しておきましょう。

葬儀を主導で進める喪主を決めておきます。
一般的には「配偶者」→「長男」→「次男」→「長女」→「次女」 などが候補として上げられます。
また、親族のリストを一つ作成しておくだけで、万が一の時に人数把握が非常にスムーズになります。

対象の方がどこに住民票を置いているかの確認が大事です。
対象者の住民票の場所により、「市民」「市民外」の区分けがされ、火葬料金に大きく差が生じます。
死亡届の提出の際にも 「届出人」 の住所や本籍地を記載しないといけませんので事前に確認しておきましょう。